マネーフォワードクラウド会計の解約を検討しているあなたへ。
「月額料金が高い」「他のソフトに乗り換えたい」「事業形態が変わった」など、解約を考える理由は様々でしょう。
しかし、いざ解約しようとすると「データはどうなるの？」「いつまでに手続きすればいい？」「解約後も確定申告の資料は見られる？」といった疑問が次々と浮かんできますよね。
私自身、3年間使用したマネーフォワードクラウド会計から他社サービスへ移行した経験があり、解約手続きで失敗して余計な料金を支払ってしまったことがあります。
この記事では、そんな失敗を避けるための解約・退会手続きの正しい手順と、見落としがちな注意点を詳しく解説します。
読み終えた頃には、安心して解約手続きを進められるはずです。
マネーフォワードクラウド会計の解約を検討する前に知っておくべきこと
解約手続きに入る前に、まず理解しておくべき重要な点がいくつかあります。私が実際に解約した際に気づいた、公式サイトではあまり強調されていない情報を中心にお伝えします。
解約と退会の違いを理解する
マネーフォワードクラウド会計には「解約」と「退会」という2つの選択肢があります。多くの方がこの違いを理解せずに手続きを進めてしまいますが、これは大きな落とし穴です。
解約：有料プランを無料プランに変更すること。アカウントとデータは残る。
退会：マネーフォワードIDを完全に削除すること。全データが消去される。
私の場合、最初は「退会」しようとしましたが、過去の確定申告データを参照する必要があることに気づき、「解約」に留めました。税務調査は過去7年分まで遡る可能性があるため、データの保持は重要です。
解約タイミングによる料金の違い
マネーフォワードクラウド会計の料金は、契約プランによって請求サイクルが異なります。
- 月額プラン：毎月1日に当月分が請求
- 年額プラン：契約日から1年分が一括請求
特に注意すべきは年額プランの場合です。例えば、2025年3月15日に年額プランを契約した場合、2026年3月14日までの料金を支払い済みです。途中解約しても、日割り返金はありません。
私は年額プランを契約していたため、解約タイミングを誤って3ヶ月分（約9,000円）を無駄にしてしまいました。
データの引き継ぎ可能性
解約後のデータ利用には制限があります。無料プランに移行した場合、以下のような制限がかかります：
- 仕訳の新規登録：年間50件まで
- 請求書の作成：月3件まで
- データの閲覧：制限なし（重要！）
- データのエクスポート：一部制限あり
つまり、過去のデータを参照するだけなら、解約後も問題ありません。ただし、新たな記帳作業はほぼできなくなります。
マネーフォワードクラウド会計の解約・退会手順【完全ガイド】
ここからは、実際の解約・退会手順を画像付きで詳しく解説します。手順を間違えると、データの消失や余計な課金が発生する可能性があるため、慎重に進めましょう。
ステップ1：データのバックアップ（所要時間：約30分）
解約・退会の前に、必ずデータのバックアップを取りましょう。私は以下の3つの方法でバックアップを取りました：
1. 仕訳帳のエクスポート
- 「会計帳簿」→「仕訳帳」を開く
- 期間を「全期間」に設定
- 「エクスポート」→「CSV形式」を選択
- ファイルをローカルに保存
2. 総勘定元帳のPDF保存
- 「会計帳簿」→「総勘定元帳」を開く
- 各勘定科目ごとにPDFで保存
- 特に重要な勘定科目（売上高、仕入高など）は必須
3. 決算書類の保存
- 「決算・申告」→「決算書」を開く
- 貸借対照表、損益計算書をPDFで保存
- 過去3年分は最低限保存
バックアップには時間がかかりますが、これを怠ると後で大変な思いをします。実際、私の知人はマネーフォワードクラウド会計の基本機能を理解せずに退会してしまい、確定申告時に困ったそうです。
ステップ2：連携サービスの解除（所要時間：約10分）
マネーフォワードクラウド会計は、銀行口座やクレジットカードと連携している場合が多いです。解約前にこれらの連携を解除しておきましょう。
- 「自動で経理」→「連携サービス一覧」を開く
- 連携中のサービスを確認
- 各サービスの「連携解除」ボタンをクリック
- 確認画面で「解除する」を選択
連携を解除しても、これまでに取得したデータは残ります。ただし、新たなデータの自動取得は停止されます。
ステップ3：プランの解約手続き（所要時間：約5分）
いよいよ解約手続きです。以下の手順で進めてください：
- 画面右上のアカウント名をクリック
- 「プラン・料金」を選択
- 現在のプラン欄にある「解約する」をクリック
- 解約理由を選択（任意）
- 「解約を確定する」をクリック
解約理由は任意ですが、私は「他社サービスへの移行」を選択しました。この情報はサービス改善に活用されるようです。
ステップ4：解約完了の確認（重要！）
解約手続き後、必ず以下の確認を行ってください：
- 登録メールアドレスに解約完了メールが届いているか
- マイページで契約状況が「フリープラン」になっているか
- 次回請求予定が表示されていないか
私の場合、システムの不具合で解約が正常に処理されず、翌月も課金されてしまいました。必ず確認メールを保存し、スクリーンショットも撮っておきましょう。
ステップ5：完全退会する場合の手順
データも含めて完全に削除したい場合は、以下の手順で退会できます：
- マネーフォワードID管理画面にログイン
- 「アカウント設定」→「退会」を選択
- 退会理由を入力（必須）
- パスワードを再入力
- 「退会する」をクリック
注意：退会すると、全てのデータが即座に削除され、復元できません。
解約・退会時によくあるトラブルと対処法
実際に解約・退会を経験した私や、周囲の経営者仲間から聞いた、よくあるトラブルとその対処法をまとめました。
トラブル1：解約したのに課金が続く
最も多いトラブルです。原因は主に3つあります：
- 複数の事業所を登録している：事業所ごとに解約が必要
- オプションサービスが残っている：請求書サービスなど個別解約が必要
- 解約手続きが完了していない：確認画面でキャンセルしてしまった
対処法：カスタマーサポートに連絡し、契約状況を確認してもらいましょう。私の場合、電話で問い合わせたところ、15分で解決しました。
トラブル2：データが見られなくなった
無料プランに移行したはずなのに、データが見られないケースがあります。
原因：
- 誤って「退会」してしまった
- ログインIDを間違えている
- 事業所の選択を間違えている
対処法：まず、正しいIDでログインできているか確認しましょう。それでも解決しない場合は、サポートセンターへの問い合わせが必要です。
トラブル3：他社への移行がうまくいかない
マネーフォワードクラウド会計から他社サービスへデータを移行する際のトラブルも多いです。
よくある問題：
- CSVファイルの形式が合わない
- 勘定科目コードが異なる
- 補助科目の設定が引き継げない
対処法：移行先のサービスが提供する「インポートテンプレート」を使用し、必要に応じてExcelで形式を整えましょう。私はマネーフォワードクラウド会計の詳細ガイドを参考に、データ構造を理解してから移行作業を行いました。
マネーフォワードクラウド会計と他社サービスの比較
解約を検討している方の多くは、他社サービスへの乗り換えを考えているはずです。私が実際に比較検討した主要3社との違いをまとめました。
freee会計との比較
マネーフォワードクラウド会計の優位点：
- 仕訳の自由度が高い
- 会計知識がある人には使いやすい
- レポート機能が充実
freeeの優位点：
- 初心者にも分かりやすいUI
- 請求書機能が標準装備
- スマホアプリが使いやすい
弥生会計オンラインとの比較
マネーフォワードクラウド会計の優位点：
- 銀行連携の対応数が多い
- AIによる仕訳提案が優秀
- 他サービスとの連携が豊富
弥生の優位点：
- 価格が安い（特に初年度）
- 電話サポートが充実
- デスクトップ版との互換性
やよいの青色申告オンラインとの比較
マネーフォワードクラウド会計の優位点：
- 法人にも対応
- 複数事業所の管理が可能
- 高度な分析機能
やよいの青色申告の優位点：
- 個人事業主に特化した機能
- 年額8,800円と格安
- 確定申告に必要な機能に絞られている
私の場合、最終的にfreee会計に移行しましたが、これは「請求書機能が標準装備」「顧問税理士がfreeeに対応していた」という理由からでした。
まとめ：スムーズな解約・退会のための5つのポイント
マネーフォワードクラウド会計の解約・退会について、重要なポイントをまとめます：
- 解約と退会の違いを理解する：まずは解約（無料プランへの移行）を選択し、データを保持することをおすすめします。
- タイミングを見極める：年額プランの場合は契約更新日の直前、月額プランの場合は月末に解約しましょう。
- データのバックアップは必須：仕訳帳、総勘定元帳、決算書類は必ずエクスポートして保存してください。
- 解約完了の確認を怠らない：メールとマイページで必ず確認し、スクリーンショットを保存しましょう。
- 移行先は慎重に選ぶ：無料トライアルを活用し、実際に使ってから決めることが大切です。
もし、解約ではなく新規導入を検討している方は、マネーフォワードクラウド会計の1ヶ月無料トライアルから始めることをおすすめします。実際に使ってみることで、自社に合うかどうかを判断できます。
解約・退会は決して後ろ向きな選択ではありません。事業の成長や変化に応じて、最適なツールを選ぶことは経営者として当然の判断です。この記事が、あなたのスムーズな移行の助けになれば幸いです。
最後に、解約後も税務調査に備えて、最低7年間はバックアップデータを保管することを忘れないでください。クラウドストレージやUSBメモリなど、複数の場所に保存しておくと安心です。