Triaの利用は信用情報（CIC）に記録される？住宅ローン審査への影響をFPが解説

話題の暗号資産ネオバンク「Tria」。

使ってみたいけれど、「クレジットカード」という名前から、信用情報機関（CIC）に利用履歴が記録されてしまうのではないか、と心配になっていませんか。

特に、将来的に住宅ローンの利用を考えている方にとっては、審査への影響は非常に気になるところですよね。

「Triaの利用が原因で、住宅ローンが組めなくなったらどうしよう…」

そんな不安を抱えるあなたのために、この記事ではファイナンシャルプランナー（FP）の視点から、Triaと信用情報の関係、そして住宅ローン審査への具体的な影響について、2026年2月時点の情報を基に分かりやすく解説します。

結論から言うと、現在のTriaの仕組みでは、あなたの信用情報に影響を与える可能性は極めて低いと考えられます。

この記事を読めば、その理由が明確になり、安心してTriaを使い始めることができるでしょう。

Triaはどんなサービス？信用情報（CIC）の基本とあわせて理解する

まず、Triaがどのようなサービスで、信用情報がどういうものなのか、基本からおさらいしましょう。この2つを正しく理解することが、不安解消の第一歩です。

Triaの正体は「クレジットカード」ではなく「デビット/プリペイドカード」

Triaは、暗号資産を普段の買い物の支払いに使えるようにする「Web3ネオバンク」です。

専用のカードを使うことで、世界中の1億3000万以上の加盟店で、まるで日本円を使うかのようにスムーズに決済ができます。

ここで重要なのが、Triaカードの仕組みです。「クレジットカード」という呼び方をされることもありますが、その実態は、事前にチャージした資産（暗号資産や法定通貨）の範囲内でしか利用できない、「デビットカード」や「プリペイドカード」に近い仕組みになっています。

Triaのアプリ内には「Spend Account（決済用口座）」があり、支払いはこの口座の残高から即時に引き落とされます。つまり、後払い（借金）で決済を行う一般的なクレジットカードとは根本的に性質が異なるのです。この「後払いかどうか」という点が、信用情報への記録を考える上で最大のポイントになります。

信用情報機関（CIC）とは？何が記録されるのか

次に、信用情報についてです。信用情報機関（CIC、JICC、KSCなど）は、個人のクレジットカードやローンの契約内容、支払い状況といった「信用取引」に関する情報を収集・管理している機関です。

金融機関は、住宅ローンやクレジットカードの新規審査を行う際に、これらの信用情報を照会し、申込者の「返済能力」や「信用度」を判断します。

CICに記録される主な情報は以下の通りです。

契約内容：どの会社と、いつ、どのような契約（カード、ローン等）を結んだか。
支払状況：毎月の支払いが期日通りに行われているか、遅延はないか。
残高情報：借入金の現在の残高はいくらか。

重要なのは、ここに記録されるのは貸金業法や割賦販売法に基づく「信用供与（＝後払い）」の契約だという点です。つまり、誰かからお金を借りたり、後払いで商品を購入したりした事実が記録されます。逆に言えば、自分の資産の範囲内で行うデビットカードやプリペイドカードの利用は、原則として信用情報の記録対象外となります。

【結論】Triaの利用履歴はCICに記録される可能性は極めて低い

Triaの仕組みと信用情報の基本を踏まえると、なぜTriaの利用が信用情報に影響を与えにくいのかが見えてきます。ここでは、その核心部分をさらに詳しく解説します。

Triaが信用取引に該当しない理由

前述の通り、Triaカードの決済は、アカウント内の資産から即時引き落とされる仕組みです。これは、銀行口座から直接引き落とされるデビットカードと全く同じ考え方です。Triaはユーザーに信用を供与して支払いを立て替えているわけではないため、日本の法律における「信用取引」には該当しません。

したがって、Triaでいくら買い物をしても、その利用履歴がCICに登録されることはありません。これは、あなたがPayPayやSuicaにチャージして使うのと同じで、信用情報とは無関係の取引なのです。

実際に、Triaのサービス説明を見ても、ユーザーは自身の資産を管理・利用する形となっており、「後払い」や「融資」といった信用供与を示唆する機能は、2026年2月時点では提供されていません。

将来的な注意点：後払い機能が追加された場合

ただし、一点だけ注意すべきことがあります。それは、将来的にTriaがサービスを拡充し、「後払い機能」や「少額ローン機能」などを追加する可能性です。

もし、Triaが日本の貸金業者として登録し、ユーザーの信用度に基づいて後払いを許可するようなサービスを始めた場合、その利用履歴は信用情報に登録されることになります。

もちろん、その場合はサービス利用前に明確な同意が求められるはずです。Triaを利用する際は、新しい機能が追加された場合に、それが信用取引に該当するものかどうか、利用規約などを確認する癖をつけておくとより安心でしょう。とはいえ、現状のサービス内容であれば、過度に心配する必要はありません。

FPが解説！Tria利用者のための住宅ローン審査対策

「Triaの利用履歴がCICに残らないことは分かった。でも、本当に住宅ローン審査に全く影響はないの？」と疑問に思う方もいるでしょう。ここではFPとして、審査のプロである金融機関の視点から、より実践的な対策を解説します。

直接的な影響はないが「間接的な影響」に備えよう

結論として、Triaの利用自体が住宅ローン審査でマイナス評価に繋がる直接的な影響は、まずないと考えて良いでしょう。審査でCIC情報を照会した際に、Triaの情報は出てこないからです。

しかし、「間接的な影響」はゼロではないかもしれません。金融機関は、申込者の資産状況やお金の使い方を総合的に見て返済能力を判断するためです。具体的には、以下のようなケースが考えられます。

資産状況の申告：住宅ローン申込時には、預貯金や有価証券など、自身の資産を申告します。この中に暗号資産が含まれている場合、金融機関によってはその評価が分かれる可能性があります。価格変動の大きい暗号資産を資産の大部分として申告すると、安定性を懸念されることも考えられます。
通帳の履歴：審査の過程で、給与振込口座などの銀行通帳のコピーを提出します。ここに、海外の取引所やTriaへの頻繁な入金履歴があった場合、担当者から「これは何の取引ですか？」と質問される可能性があります。

金融機関への説明方法と賢い資産管理術

上記のような間接的な影響に備えるため、以下の2点を意識しておきましょう。

暗号資産の位置づけを明確にする：もし審査で暗号資産について尋ねられたら、「資産形成の一環として、あくまで余剰資金の範囲内で運用している」と堂々と説明しましょう。生活資金を投じているわけではないことを明確に伝えられれば、問題視されることはまずありません。
ポートフォリオを健全に保つ：Triaや暗号資産への投資は、総資産の一部に留めておきましょう。住宅ローンの頭金など、近い将来に使う予定のあるお金は、安全な預貯金で確保しておくのが鉄則です。

住宅ローン審査で最も重要なのは、「安定した収入があり、継続的に返済していけるか」という点です。Triaを使っているという事実だけで審査に落ちることはありません。むしろ、新しい金融サービスを使いこなしていることは、ポジティブに捉えられる可能性すらあります。大切なのは、堅実な家計管理ができていることを示すことです。